住宅リフォームの補助金・助成金、減税、グリーン住宅ポイントを徹底解説!2021年度版

【2020年度版】住宅リフォームの補助金・助成金、減税、グリーン住宅ポイントを徹底解説!

リフォームをすると補助金や助成金がもらえたり、リフォームで減税されるって、ご存じですか?
耐震や省エネリフォーム、三世代同居など幅広いリフォームに対して、国や自治体からの補助金・助成金や減税制度が設けられています。さらに2020年から始まった「グリーン住宅ポイント」についても徹底解説します。
最新の補助金・助成金と減税それぞれの制度を知って、賢くリフォームしましょう。

お得になる住宅リフォームの制度はどんなものがある?

お得になるリフォーム制度は
・リフォーム補助金 
・リフォーム減税 
・グリーン住宅ポイント の3つ。
それぞれの制度についてみていきましょう。

イラスト
(イラスト/森越ハム)

住宅リフォームの補助金:2021年度

2021年度のリフォーム補助金は以下のとおりです。自分がやりたいリフォームを決めて、ホームページでチェックしましょう。

【リフォーム補助金一覧】
リフォーム 補助金額 申し込み期間
耐震リフォーム 自治体による 自治体による
断熱リフォーム 最大120万円/戸(一戸建て)、マンションは同15万円(1住戸)※2 2021年6月7日~7月26日
次世代省エネ建材 ・最大300万円/戸(一戸建て外張り断熱)
・最大200万円/戸(一戸建て内張り断熱)
・最大125万円/戸(マンション)
・一次公募:募集中~7月16日
・二次公募:8月2日~9月30hi
ZEH(ゼッチ) <定額>
・60万円/戸(蓄電設備加算あり)
・105万円/戸(ZEH+)
・105万円/戸(蓄電、燃料電池など設備加算あり)/戸(次世代ZEH)

<先進的再エネ熱等導入支援事業>
・最大90万円(ZEH、ZEH+、次世代ZEH+の補助を受けた住宅が対象)

<ZEH/ZEH+>
・一次公募:5月6日~6月18日
・二次公募:7月5日~8月20日
・三次公募:8月30~9月24日

<次世代ZEH>
・一次公募:5月17日~8月20日
・二次公募:8月27日~11月19日

<先進的再エネ熱等導入支援事業>
・5月6日~11月19日

地域型住宅グリーン化事業 ・最大
140万円/戸(ゼロ・エネルギー住宅型。三世代同居等加算あり
・50万円/戸(省エネ改修型)
6月中旬~
バリアフリー/介護改修 最大18万円(1割負担の場合)
利用者の収入によって16万円(2割負担)、14万円(3割負担)の場合も
継続
長期優良住宅化リフォーム ・最大
100万円、200万円、250万円/戸(性能等による。三世代同居対応などで50万円加算)
募集中~12月17日(通年申請タイプ)
※2021年度補正予算による公募の場合

耐震リフォーム

耐震診断や耐震補強工事が対象で、全国の自治体が独自に制度を設けています。
補助金額や受付期間など制度内容は自治体によって異なります。

旧耐震基準と言われる1981年5月以前の基準で建てられた木造住宅を、現行基準に合わせて補強する場合を補助金の対象とする自治体が大半。
自治体によっては建築年度や工法を幅広く対象としている場合もあります。
お住まいの自治体のホームページなどで確認しましょう。

補助金額 申し込み期間
耐震リフォーム 自治体による 自治体による

断熱リノベ(※1)、次世代建材

断熱性に優れた建材を使ったリフォームには国からの補助金が出ます。
高性能な断熱建材を使って行う「断熱リノベ」の場合、主な要件は高性能な断熱材、ガラス、窓を用い、15%以上省エネが見込まれること。

補助金額は補助対象経費の3分の1以内、最大120万円/戸(一戸建て) 最大15万円/戸(マンション)。
公募開始は6月上旬予定

補助金額 申し込み期間
断熱リフォーム 最大120万円/戸(一戸建て)、マンションは同15万円(1住戸)※2 6月上旬公募開始
※1 断熱リノベの名称は、「高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業(断熱リノベ)」になります
※2 2021年度補正予算による公募の場合

さらに高性能な断熱パネルや断熱性の高い玄関ドア、潜熱蓄熱建材などの付加価値を有する省エネ建材を用いるのが「次世代建材」。
補助金額は補助対象経費の2分の1以内、
・最大300万円/戸(一戸建て外張り断熱) 
・最大200万円/戸(一戸建て内張り断熱) 
・最大125万円(マンション/戸)

補助金額 申し込み期間
次世代建材 ・最大300万円/戸(一戸建て外張り断熱)
・最大200万円/戸(一戸建て内張り断熱)
・最大125万円/戸(マンション)
・一次公募:募集中~7月16日
・二次公募:8月2日~9月30日

省エネ/ZEH

ZEH(ゼッチ)は、床・壁・屋根(天井)と複層ガラスや内窓の設置、断熱性の高い玄関ドアなどで住まいを高度に断熱化してエネルギーロスを抑え、かつ太陽光発電など創エネ設備の導入でゼロ・エネルギーを実現できる家のこと。
補助金額は60万円/戸

補助金額 申し込み期間
ZEH(ゼッチ) <定額>
・60万円/戸(蓄電設備加算あり)
・一次公募:5月6日~6月18日
・二次公募:7月5日~8月20日
・三次公募:8月30日~9月24日

ほかにZEH以上に断熱基準を厳しくし、蓄電設備などの導入で再生可能エネルギーの自家消費拡大を目指すZEH+(ゼッチプラス)、停電時にも自立可能なシステムを備えた次世代ZEH+もあります。

補助金額はZEH+が定額105万円/戸、次世代ZEH+が同105万円(導入設備により加算あり)

補助金額 申し込み期間
ZEH+ <定額>
・105万円/戸
・一次公募:5月6日~6月18日
・二次公募7月5日~8月20日
・三次公募8月30日~9月24日
次世代ZEH+ <定額>
・105万円/戸(加算あり)
・一次公募:5月17日~8月20日
・二次公募8月27日~11月19日

先進的再エネ熱等導入支援事業

なお上記ZEH、ZEH+、次世代ZEH+の補助を受けた住宅を対象に、先進的再エネ熱等導入支援事業による補助金最大90万円の加算があります

補助金額 申し込み期間
先進的再エネ熱等導入支援事業 ・最大90万円 5月6日~11月19日

地域型住宅グリーン化事業

国の採択を受けたグループに属する地域の中小工務店で一定の省エネリフォームを行うのが「地域型住宅グリーン化事業」。
補助金額はゼロ・エネルギー住宅型140万円/戸、省エネ改修型50万円/戸

補助金額 申し込み期間
地域型住宅グリーン化事業 ・140万円/戸(ゼロ・エネルギー住宅型。三世代同居等加算あり
・50万円/戸(省エネ改修型)
6月中旬~

バリアフリーリフォーム 補助金・助成金

要支援・要介護認定を受けている場合は、国の介護保険制度による補助が使えます。
補助対象工事の限度額は20万円で、利用者負担はその1割で18万円が補助されます。
利用者の収入が多くなると、負担は2割(補助16万円)、3割(補助14万円)に。
申請に際してはケアマネジャーに相談が必要です。

補助金額 申し込み期間
バリアフリー/介護改修 最大18万円(1割負担の場合)
利用者の収入によって16万円(2割負担)、14万円(3割負担)の場合も
継続

長期優良住宅化リフォーム 補助金・助成金

事前にホームインスペクションを行った上で、省エネ、耐震、劣化対策、維持管理などトータルに性能向上リフォームを行い、耐久性と快適・安全性の向上を図るのが「長期優良住宅化リフォーム」

最大補助金額はリフォーム後の住宅性能によって3タイプ。

1.長期優良住宅(増改築)認定を取得しないものの、一定の性能向上が認められる場合
該当工事費の3分の1 100万円/戸
2.長期優良住宅(増改築)認定を取得した場合
同200万円/戸
3.2のうちさらに省エネルギー性能を高めた場合
同250万円/戸
(三世代同居対応工事を実施する場合、40歳未満の世帯または子育て世帯がリフォームする場合および中古住宅を購入してリフォームする場合はいずれのタイプも50万円加算)

補助金額 申し込み期間
長期優良住宅化リフォーム ・最大
100万円、200万円、250万円/戸(性能等による。三世代同居対応などで50万円加算)
~12月17日(通年申請タイプ)

申請は登録している施工会社が行います。

詳細はこちら
建築研究所

自治体のリフォーム補助金・助成金について

国の補助金以外にも、都道府県や市区町村が実施しているリフォーム補助金・助成金の制度があります。制度の内容につきましては、お住まいの都道府県や市区町村のホームページや自治体の窓口にお問い合わせください。

また、住宅リフォーム推進協議会のホームページでも情報を検索できますのでご確認ください。

リフォーム減税:性能向上から三世代同居まで幅広い

いろいろなリフォーム減税が用意されています。
まずは全体像を把握しましょう。

リフォーム 投資型(現金またはローンを利用) ローン型(返済期間5年以上のローンを利用)
耐震リフォーム 最大控除額25万円
省エネリフォーム 25万円
(太陽光発電搭載で35万円)
最大控除額5年間
62.5万円
バリアフリーリフォーム 最大控除額20万円 最大控除額5年間
62.5万円
同居対応リフォーム 最大控除額25万円 最大控除額5年間
62.5万円
長期優良住宅化リフォーム 最大控除額50万円
(耐震+省エネ+耐久性の場合)
最大控除額5年間
62.5万円

リフォームは現金で行う人も多いようですが、もちろんその場合もリフォーム減税は可能。
ローンを利用してリフォームするときは、5年以上のローンや10年以上のローンで減税の内容や控除額も違ってきます。
リフォーム減税の詳細を見ていきましょう。

耐震リフォーム減税

1981年5月31日以前の耐震基準で建てられた木造住宅を現行基準に適合させるよう耐震改修工事を行った場合、一定の上限まで工事費用の10%が所得税額から控除されます。
対象となる工事限度額は250万円で控除限度額は25万円。

耐震リフォームの減税は投資型(現金またはローンを利用)に適用されます
期限は2021年12月末(入居)

併せて1年分の固定資産税も一定額まで減額されます。
家屋の120m2相当分まで税額の3分の1が減額。
期限は2022年3月末(工事完成)

投資型(現金またはローンを利用) ローン型(返済期間5年以上のローンを利用) 固定資産税
耐震リフォーム 最大控除額25万円 1年分減税
家屋120m2相当分まで税額の2分の1が減額

省エネリフォーム減税

床・壁・天井の断熱など決められた要件を満たす断熱改修工事を行った場合、投資型は工事費用の10%を所得税額から控除されます。
控除対象限度額は250万円で控除限度額は25万円。
併せて太陽光発電を搭載する場合は、控除対象限度額が350万円で控除限度額は35万円となります。

5年以上のローンを利用して行うローン型にも適用され、この場合は5年間で最大62.5万円が所得税から控除されます。
いずれも期限は2021年12月末(入居)

併せて1年分の固定資産税も一定額まで減額されます。
家屋の120m2相当分まで税額の3分の1が減額。
期限は2022年3月末(工事完成)

投資型(現金またはローンを利用) ローン型(返済期間5年以上のローンを利用) 固定資産税
省エネリフォーム 25万円
(太陽光発電搭載で35万円)
最大控除額5年間
62.5万円
1年分減税
家屋の120m2相当分まで税額の3分の1が減額

バリアフリーリフォーム減税

手すり設置や床段差解消など決められた要件を満たすバリアフリー工事を行った場合、投資型は工事費用の10%が所得税額から控除されます。
控除対象限度額は200万円で控除限度額は20万円。

5年以上のローン型は5年間で最大62.5万円が所得税から控除されます。
いずれも期限は2021年12月末(入居)

併せて固定資産税も一定額まで減額されます。
家屋の100m2相当分まで税額の3分の1が減額。
期限は2022年3月末(工事完了)

投資型(現金またはローンを利用) ローン型(返済期間5年以上のローンを利用) 固定資産税
バリアフリーリフォーム 最大控除額20万円 最大控除額5年間
62.5万円
1年分減税
家屋の100m2相当分まで税額の3分の1が減額

同居対応リフォーム減税

キッチンを増設するなど対象となる同居対応工事を行った場合、投資型は一定の上限まで工事費用の10%が所得税額から控除されます。固定資産税の減額はありません。
控除対象限度額は250万円で控除限度額は25万円となります。

5年以上のローン型は5年間で最大62.5万円が所得税から控除されます。
いずれも期限は2021年12月末(入居)

投資型(現金またはローンを利用) ローン型(返済期間5年以上のローンを利用) 固定資産税
同居対応リフォーム 最大控除額25万円 最大控除額5年間
62.5万円

長期優良住宅化リフォーム減税

耐久性を向上させるリフォームを現金またはローンを利用して行い、長期優良住宅(増改築)の認定を取得した場合、一定の上限まで工事費用の10%が所得税額から控除されます。

長期優良住宅化リフォームの最大控除額は工事内容で異なります。

耐震か省エネリフォームのいずれか+耐久性向上リフォームの場合、25万円。
耐震リフォーム+省エネリフォーム+耐久性向上リフォームを行った場合50万円。
(省エネと太陽光発電設置を併せて行った場合、いずれも10万円加算)

5年以上のローン型は、5年間の最大控除額が62.5万円。

併せて1年分の固定資産税も一定額まで減額されます。
家屋の120m2相当分まで税額の3分の2が減額。
期限は2022年3月末(工事完了)まで。

投資型(現金またはローンを利用) ローン型(返済期間5年以上のローンを利用) 固定資産税
長期優良住宅化リフォーム 最大控除額50万円
(耐震+省エネ+耐久性の場合)
最大控除額5年間
62.5万円
1年分減税
家屋の120m2相当分まで税額の3分の2が減額

10年以上のローン利用で13年間、住宅ローンが減税される

10年以上のローンを利用してリフォームを行った場合に、ローンの年末残高の1%(最大40万円)が10年間にわたって所得税から控除される制度が「住宅ローン減税」です。
2021年9月の契約までは特別措置で10年間が13年間に延びます。
11年目~13年目まで年間控除限度額は、以下のいずれか小さい額となります。
年末残高の1%、リフォーム工事費用の2/3%

住宅ローン減税は、リフォーム内容に制限はありません。

住宅ローン減税は、中古住宅の購入にも適用されますが、3年間延長はなく、減税期間は10年間となります。

2021年度から合計所得金額が1000万円以下の場合は、床面積の要件が50m2以上から40m2以上に引き下げられます。

贈与税:贈与を受けてリフォームすると一定額まで非課税に

親など直系尊属からリフォームの資金を贈与された場合は、1000万円、省エネ、耐震、バリアフリーの一定の基準を満たすと1500万円まで非課税となります。
期限は2021年12月末の契約まで。
贈与を受けた年の所得金額2000万円までが条件です。

住宅ローン減税と同様に面積要件は合計所得金額が1000万円以下の場合、床面積の要件が50m2以上から40m2以上に引き下げられます。

グリーン住宅ポイントとは?最大60万円相当も!?

住宅取得やリフォームを行うとポイント(1ポイント=1円相当)を受け取れる制度がグリーン住宅ポイント。
ポイントは一定の商品との交換や追加工事費に充てることができます。

リフォームの場合は30万ポイントが上限ですが、特定の条件を満たせば加算され、最大で60万ポイントになります。
対象となるリフォーム工事は、断熱やエコ住宅設備の導入が必須。
いずれかの必須工事を行えば、耐震やバリアフリーリフォームも対象となります。

工事の部位や設備の種類によって受け取れるポイント数が決まっています。
例えば、サッシ交換などで窓の断熱を行った場合はサイズによって1.3万~2万ポイント/箇所。断熱性の高い玄関ドアに交換すると2.4万または2.8万ポイント。
箇所数に応じて加算されていきますが、合計が5万ポイント未満の場合はポイントが発行されません。

また、40歳未満の世帯や18歳未満の子どもがいる子育て世帯がリフォームを行う場合は上限が45万ポイントに。中古住宅を買ってリフォームする場合は、上限が60万ポイントに引き上げられます。

この制度は2020年12月15日から2021年10月31日までに工事契約を行った場合が対象。
住まいを断熱し快適に過ごせるようにと考えている人は、この機会を逃さないようにしましょう。

イラスト
(イラスト/森越ハム)

併用できる制度や減税は併用できる制度を使えばさらにおトク

リフォームの補助金や減税制度は併用できるものも多く、その場合は補助金額や控除額が増えます。

国からの補助金は、目的が省エネなど重複する場合は、併用ができませんが、自治体の補助金とは併用できます。

また、減税制度は例えば耐震と省エネ、省エネとバリアフリーなどリフォーム減税同士で併用できる場合が多く、所得税減税と固定資産税減税も併用できます。

ただし10年以上のローンを利用する住宅ローン減税は、耐震(投資型)リフォーム以外との併用はできません。

イラスト
(イラスト/森越ハム)

リフォームで補助金や減税を受けるときの注意点

リフォームの補助金および減税制度を利用する際の注意点をまとめておきましょう。

受付期限に注意

補助金も減税制度もあらかじめ利用できる期限が決まっています。
とくに補助金は受付期間が短い場合もあるので、常に情報チェックを怠らないよう気をつける必要があります。

また、補助金やポイント制度は受付期間内であっても、予算に達し次第、終了する場合があるので、早めに申し込むのがよいでしょう。

制度を受けるには要件がある

補助金や減税を受けられるのは自分が住む家のリフォームであること。
これはどの制度にも共通しています。
また、リフォーム後の最低面積や最低工事費が決まっている場合も多いです。
所得が制限されている場合もあります。
使用する建材や設備が指定されている場合や、リフォーム後の性能が規定されている場合も多いです。

リフォーム会社と相談しながら進めよう

さまざまな要件の中には、専門的で素人では理解できない場合も多いのです。
そこで、大切なのはリフォーム会社に協力してもらうこと。

自分のリフォームに可能な制度を選んでもらい、必要な書類を作成してもらって、間違いのない申請を行いましょう。

そのためには補助金や減税についての知識・経験が豊富なリフォーム会社を選ぶことが大切です。

まとめ

性能をよくするリフォームをすると補助金の対象になる

所得税と固定資産税が減税になるリフォームもある

補助金や減税を受けるためには条件を満たす必要があるのでリフォーム会社に相談を

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構成・取材・文/林直樹 イラスト/森越ハム
公開日 2021年02月19日
最終更新日 2021年09月17日
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