ホームエレベーターの導入、後悔しないために考えておくべきことは？助成金は使える？

ホームエレベーターのメリットは？　必要な人って？

ホームエレベーターを設置することのメリットは、いろいろあります。ホームエレベーターを必要とする人は、高齢者や車椅子の利用者だけではありません。どのようなメリットがあるのか、見てみましょう。

階をまたいだ移動が楽

ホームエレベーターの最大のメリットは、階をまたいだ移動が楽だということです。都心部では縦型の住居も増えているので、高齢者に限らず、ホームエレベーターの設置を考える人は増えています。高齢者や障がいのある人にとっては、自由に別の階へと行き来ができるので、家族から孤立することもないでしょう。階段でうっかり足を踏み外して転倒するなどの心配もなくなり、車椅子での移動も可能です。

車椅子や高齢者も階をまたいだ移動が楽（イラスト／杉崎アチャ）

荷物の運搬が楽

重いものやたくさんの荷物を運ぶ場合も、ホームエレベーターを利用すれば楽に運ぶことができます。例えば、冷蔵庫の搬入や、布団を3階のベランダで干したいときなどにも便利です。

ホームエレベーターがあれば、重い荷物を持って階段を上り下りしなくて済む（イラスト／杉崎アチャ）

来客を直接リビングへ案内できる

眺望の良い2階や3階にリビングを設けるケースも増えています。来客があったときに、ホームエレベーターがあれば、玄関から直接リビングに案内することができるのがメリットです。来客にプライベートな部分を見せたくない場合も、ホームエレベーターは使い勝手の良い移動手段になるでしょう。

ペットの移動にも活用できる

山本さんによると、ペットの移動にホームエレベーターを活用したいというニーズもあるそう。

「大型犬2頭を飼っている施主から、犬が歳を取ったら抱えて移動するのは厳しいということで、15坪の敷地に３階建て、屋上にドッグラン、ホームエレベーター付きの家の設計依頼を受けました」（山本さん）

大型犬の移動のために階段だけでなく、ホームエレベーターを設置（画像提供／山本浩三建築設計事務所）

ホームエレベーターは、ペットがいる家庭や、階をまたいでの移動が多い人にとっては、移動手段として便利です。

ホームエレベーターのデメリット、必要ない人は？

ホームエレベーターを設置するデメリットとして、設置費用やランニングコストが高いことが挙げられます。他にもスペースの問題や騒音などの注意すべき点はあるのでしょうか。

設置費用がかかる

一般的にメーカーが提示しているエレベーターの価格は本体価格のみで、据付工事費は建物によって変わります。木造に設置する場合の本体価格が高いのは、補強材などが必要となるためです。

「上がる階数が増えるごとに、ドアや機械の巻き上げが増えるので、50万～75万円ほどプラスになります。また、木造の場合は、基礎を強化する必要があるため、他の工法の家に設置するよりも高めに価格が設定されています。据付のための基礎の補強は、ざっくりと、坪当たり1万円程度はアップすると考えると良いでしょう。つまり、30坪の家であれば30万円程度です」（山本さん）

「ホームエレベーターの本体＋据付費用は、ざっくりとした金額ですが、２人乗りのエレベーターで320万～450万円くらい。３人乗りでは400万～670万円くらいが目安でしょう」（桜川さん）

●昇降行程7m以下（商品代、据付費を含む参考価格）

	鉄骨・コンクリート造住宅		木造住宅※
2階建	約380万円	商品代約333万円参考据付費約46万円	約390万円	商品代約344万円参考据付費約46万円
3階建	約414万円	商品代約360万円参考据付費約53万円	約430万円	商品代約377万円参考据付費約53万円

●昇降行程7m超（商品代、据付費を含む参考価格）
地震時管制運転付

	鉄骨・コンクリート造住宅		木造住宅※
3階建	約430万円	商品代約377万円参考据付費約53万円	約447万円	商品代約394万円参考据付費約53万円
4階建	約464万円	商品代約405万円参考据付費約59万円	約486万円	商品代約427万円参考据付費約59万円

メーカー設定価格の例（３人乗り）。据付費（設置工事費、木造住宅は補強材費込み）は参考例で、電気工事、内装工事などの設備工事費は含まれない。設計図をもとに見積もりを出していく方式。※ 梁補強のため、木造補強材込みの費用になります（パナソニックハウジングソリューションズ（株）提供のデータ（モデル「XLミディモダンV」2022年4月時点の価格）

家屋や関連設備の工事も必要

ホームエレベーターの初期費用は、本体の購入や設置工事の費用だけでは済みません。新築の場合は、設計段階からそれらの工事を組み込んで建てますが、その分建築費や設備工事費がかかります。入居後にリフォームしてホームエレベーターを入れるとなると、さらに大規模な工事が必要です。

建築工事に含まれるもの

各階の扉となる穴を開ける工事、エレベーターが行き来するための縦の通路を設ける工事、エレベーターを固定する基礎や動力ユニットなどを収めるために基礎にスペースを作る工事などが必要です。また、エレベーター機器を昇降路に入れるための荷上げ用の梁やフックの設置、昇降路内の仕上げ、各階の乗り場の枠周りの仕上げなど、建築コストが嵩みます。また、先に紹介しましたが、木造住宅の場合はさまざまな補強工事も必要になります。

設備工事に含まれるもの

エレベーター専用のブレーカー設置、昇降路への電源線の引き込み、電話線の引き込み工事、電話会社との契約、工事用の仮設電源供給工事、試運転用の本設電源供給工事などが必要になります。また、火災時管制運転やインターホンといったオプションを選択した場合は、それぞれの設備の電線を引き込む工事も必要です。

「どのくらいの費用がかかるのかは、建物が木造なのかRC造なのか、何階建てなのか、油圧式なのかロープ式なのか、オプションをつけるのか、というさまざまな条件が関係しています。エレベーター本体の見積もり金額だけでなく、建築費や設備工事費などの費用も確認しましょう。いろいろなオプションをつけると、600万円以上、中には800万円近くかかってしまったというケースもあります」（桜川さん）

エレベーターの価格以外に建築工事費もアップする（イラスト／杉崎アチャ）

ランニングコストがかかる

ホームエレベーターを利用するには電気が必要なほか、安全に使いつづけるためには定期的なメンテナンスも欠かせません。これらの費用以外にも、いろいろな費用がかかります。

電気代

使用頻度によっても変わりますが、ホームエレベーターを稼働させる電気代は、各メーカーが出している試算としては月々およそ500円程度です。

メンテナンス費用

各メーカーでは、定期的な保守点検を行い、何かあった時はすぐに駆けつけるメンテナンス契約を用意しています。メンテナンス契約を結ぶと契約金がかかる代わりに、万が一のときの出張費が無料になったり、部品交換費用も割引になるといった特典があります。

「マストではありませんが、ホームエレベーターの安全な運航のためには、私はメンテナンス契約を結ぶべきだと考えます」（桜川さん）

エレベーターの種類やメーカー、使用頻度によって異なりますが、年1回の保守点検を行うのが一般的です。メンテナンス契約を結ぶと、管理費として年間4～6万円（＋緊急対応や部品の交換費用など）ほどが必要で、部品代や交換作業代は別途必要になります。トータルでは、一般的に年間で約5～10万円ほどを見ておく必要があるでしょう。

オイル交換代（油圧式のエレベーターの場合）

油圧式エレベーターの場合は、5年ごとにオイル交換する必要があり、交換費用として1回５万円ほどがかかります。

ここで紹介した費用以外に、故障した場合には修理費用が必要ですし、後述する固定資産税がアップする場合などがあります。

保守点検や部品交換など、電気代以外にもランニングコストがかかる（イラスト／杉崎アチャ）

設置スペースや階段が必要

「ホームエレベーターの設置は、簡単に言うと、家の中に上下を貫く筒を入れ込むようなもの。当然スペースが必要です。その分、他の部屋などの広さを犠牲にすることになります」（山本さん）

また、ホームエレベーターには、使用中に万が一停電になっても、最寄りの階までバッテリーで運転する装置や、停電灯・地震が起きた時に運転を制御する地震時管制運転装置などが標準装備、またはオプションでつけらます。しかし、いずれも非常時に対応する一時的なものであって、災害時に移動手段として使うことはできないのです。
ホームエレベーターを設置すれば階段は必要ないのでは？と考える人もいるかもしれませんが、階段も必ず設けなければいけません。

「電気で動くので停電や地震になれば動かすことができません。避難のための移動手段として、階段は別に作る必要があります」（桜川さん）

「玄関付近にホームエレベーターを設置し、家の奥に階段を作ることで、上下を行き来する動線が2本でき、上階に上がるときはエレベーター、降りるときは階段を利用してスムーズに動けるようになったという声もあります」（山本さん）

ホームエレベーターがあっても階段は必要（イラスト／杉崎アチャ）

稼働する音がうるさい？

エレベーター稼働時の音は、約50デシベル、エアコンの室外機の音を間近で聞く程度だということです。音に敏感な人は寝室の近くに設置することは避けた方が良いかもしれません。

寝室はエレベーターから離した方がよく眠れるかも（イラスト／杉崎アチャ）

これらのデメリットを考えると、設置するだけでなく、ホームエレベーターを安全に動かし、維持していくにもコストがかかります。そのことを知らないと、ホームエレベーターを導入しても後悔することになりそうです。階段で移動ができる健康な人や、働いていて昼間は家にいないという人など、実際に使用頻度が少ない場合は必要ないかもしれません。

「ホームエレベーターを導入しようとご相談いただいたのですが、建築費が高くなりすぎるということで、やめた施主もいます」（山本さん）

撤去費用も考えて！　ホームエレベーターを設置する際の注意点

ホームエレベーターを導入するには、所定の手続きが必要です。また、設置した後も維持管理を行うために、さまざまな手間や費用がかかります。後から「こんなはずじゃなかった」と後悔しないようにあらかじめ確認したうえで導入しましょう。

建築確認申請の手続きが必要

ホームエレベーターを設置するには、事前に建築確認申請が必要です。建築基準法に適合した建物・設備であるかどうかを役所や検査機関にチェックしてもらうための制度で、申請には費用がかかります。また、新築住宅にホームエレベーターを設置する場合は、建物の建築確認申請とは別にエレベーターの確認申請が必要ですが、基本的には建築会社やエレベーターメーカーが手続きをしてくれます。

「木造２階建の建物にホームエレベーターを設置する場合、エレベーター単独での申請は不要とされています。しかしこれはエレベーターの確認が不要というわけではなく、新築時は建物との併願申請になるということです。建物の確認申請書類にエレベーターの申請も添付する形で申請します。申請費用は、自治体によっても変わってくるので、窓口で確認してください。いろいろ合わせて10万～15万円ほどは予定しておいた方が良いでしょう」（桜川さん）

新築時の確認申請はメーカーや建築会社が手続きしてくれる（イラスト／杉崎アチャ）

固定資産税が上がる可能性も

ホームエレベーターを設置すると、固定資産税がアップする可能性があります。固定資産税は、土地や建物といった不動産を所有している人に課されるもので、その金額は、国が定めた「固定資産税評価基準（総務省「固定資産評価基準第2章家屋」）」により、税務署職員の家屋調査（図面調査もしくは現地調査）で算出されます。

いくら上がるかは、ホームエレベーター以外の設備や仕様なども関係しますので一概には言えませんが、ホームエレベーターは評価基準が高くなる設備のため、固定資産税が上がる要因になり得ます。

定期検査と保守点検の違い

誤解されがちですが、定期検査と保守点検は違うものです。定期検査とは、検査者により、安全装置が国土交通大臣が定める基準に適合しているかどうかを検査するもの。保守点検は、調整・給油・清掃など、エレベーターに異常がないか機器の性能をチェックし、メンテナンスを行います。

ホームエレベーターの場合、一部の地域を除いて、定期点検は必要ありません。ただ、地域の行政指導により行政庁へ検査報告書の提出を求められる場合もあるので、エレベーターメーカーに確認しましょう。

「定期検査が必要ないといっても、安心安全に運行するための定期的な保守点検は、建築基準法第8条１項によって努力義務として求められています」（桜川さん）

法定点検（保守点検）の点検記録は3年以上の保管が必須です。エレベーターメーカーとメンテナンス契約を結ぶと年に1回など、定期的に保守点検を行ってくれるので、部品の劣化などを早期に発見して交換することで、故障や事故を未然に防ぐことができます。

保守点検の部位と概要の例

保守点検で機器の性能や劣化をチェックし、事故を未然に防ぐ（イラスト／杉崎アチャ）

老後など、車椅子を使用するならサイズや重量に注意

日本では高齢化が進み、バリアフリーを考慮した家が増えています。ホームエレベーターで車椅子に乗ったままフロアを移動できれば、高齢になったときや足に障がいが生じた場合にも、長く自宅で自立した生活を送れる可能が高まります。

ただし、車椅子での利用を想定している場合は、ホームエレベーターのサイズや積載重量に注意しなければいけません。使用する車椅子のサイズにもよりますが、車椅子が乗るには最低でもホームエレベーターの幅が800mm以上、奥行き1000mm以上が必要になることがほとんどのようです。さらに、介護者も一緒に乗ることを想定するなら、さらに大きいサイズのエレベーターが必要です。狭小住宅用のコンパクトタイプ（幅650mm×奥行き650mmなど）のエレベーターでは、最小サイズの車椅子でも奥行きが足らず、車椅子のままエレベーターに乗るのは難しいでしょう。

車椅子での使用を考えるなら、サイズを確認しておくことが重要（イラスト／杉崎アチャ）

25年程度で交換が必要

ホームエレベーターの部品にも寿命があり、劣化すれば交換が必要ですが、長い年月が経つと部品も廃番になるなどして部品交換ができなくなります。そのため、一般的なホームエレベーターの物理的な耐用年数は25年程度として、メーカーも交換を推奨しています。

「もし、既存のホームエレベーターを撤去するとなれば、撤去工事のほか、補強工事、クロス工事、建具取り付け工事などのリフォームも必要になります。仮に撤去費用が50万円だったとしても、合算すると100万～200万円、場合によっては300万円以上かかることも。中には撤去費用が高すぎて、動かなくなったエレベーターをそのままにしてしまうご家庭も少なくありません」（桜川さん）

ホームエレベーターの部品交換サイクルの例

ホームエレベーターの交換部品には寿命がある（図／パナソニックハウジングソリューションズ（株）提供の図をもとにSUUMO編集部作成）

ホームエレベーターを設置する場合の補助金や助成金・税制優遇措置

国交省は、高齢者や障がいをもつ人が健康で安心して暮らせる住まいの確保を提唱しており、バリアフリー対策として、主にリフォームでホームエレベーターの設置を推進していく方針が出され、補助金制度がいくつかあります。新築住宅の場合、直接的な補助金制度はありませんがZEHや長期優良住宅など利用できる補助金をチェックしましょう。

補助金についてもっと詳しく
【2022年度版】住宅購入や建築の補助金、減税、住宅ローン補助はどのようなものがある？

長期優良住宅化リフォーム推進事業

こちらは必須工事を行った上で、追加で申請できる補助金です。性能向上リフォームのほか、バリアフリー改修工事や高齢期に備えた住まいへの改修工事など、補助対象となる工事にホームエレベーターの設置が含まれる場合があります。

詳細については、募集が開始されると国交省のホームページに掲載されますので、こまめに確認するようにしましょう。

こまめにホームページをチェック！（イラスト／杉崎アチャ）

バリアフリー改修に関する特例措置

高齢の親族と同居していたり、50歳以上であったりなど所定の要件を満たす人が一定のバリアフリー改修工事を行った場合、改修後に入居した年の所得税額から一定額を控除できます。ホームエレベーターの設置についても対象となる可能性があります。
※2023年12月31日までに改修工事を終え、当該住宅に入居していることが条件です

自治体による補助金

国交省の方針に準じて、各自治体でも、自宅の改修でホームエレベーターを設置するときの補助金や助成金を設けているところが多くあります。行政によって、条件や支給額が異なるので、住んでいる自治体の住宅支援制度を確認してみましょう。

専門家に聞く、ホームエレベーター設置のポイント

ホームエレベーターを新築の家に導入するには、構造上の問題など注意しなくてはならない点がいろいろあります。そこでホームエレベーターを取り入れた住宅の設計も数多く行っている、専門家に話を聞きました。

ホームエレベーターの設置場所は？

ホームエレベーターの設置は、室内に限られているため、狭小住宅などではその設置場所にも工夫が必要です。
また、ホームエレベーターは個人の住宅での使用に限られているため、出入り口が家の外に面しているような配置はできません。

「ホームエレベーターは、玄関の近くに設置するケースが多いですが、階段の近くにエレベーターを作る場合は、構造的に注意が必要です。エレベーターを設置するということは、家の中に筒状の空間を作るということです。階段も床に穴を開けて行き来する訳ですから、エレベーターと階段を近い場所に設置する場合は、きちんと計算しないと床の強度が弱くなってしまいます」（山本さん）

エレベーターの設置に必要なスペースは１畳ほどですが、床下にもエレベーターを動かすための機械を入れる、深さ70cm程度のスペースが必要です。

延床面積に関する緩和措置

家を建てる際には、建ぺい率や容積率の制限が気になるところです。特に都会では、土地も限られているので、敷地内で目一杯に家を建てようとするケースも多いですが、2014年に建築基準法が改正されて、ホームエレベーターは延床面積に含まなくて良いことになりました。これにより、狭小地に建てる住宅などでも、ホームエレベーターを取り入れやすくなりつつあります。

後からホームエレベーターを設置するには？

今はまだ必要ないけれど、ゆくゆくはホームエレベーターを入れたい、と考える人もいるでしょう。しかし、新築時に導入するのと比べると、後からホームエレベーターを設置する場合は、確認や検討をしなければならない点が多く、大変です。

「鉄筋コンクリート造やRC造であれば、骨組みのあるところにはホームエレベーターが通る空間を作ることができないので、設置できる場所が限られます。また木造は、ほとんどの場合、基礎に補強工事が必要になるでしょう。そもそも木造は柱や梁が組み合わさって家を支えているので、それらを避けてホームエレベーターを通すというのはかなり大変なことです」（山本さん）

さらに、ホームエレベーターの動力ユニットを入れるスペースを作るために、一部の基礎を壊して掘削する工事（はつり工事）が必要になります。
それゆえ、後からホームエレベーターを設置するとなると、設置費用はさらにアップするでしょう。木造で耐震補強を施す大掛かりなリノベーションになると、全体で1300万円もかかったというケースもあるようです。リフォームの場合は次のようなさまざまな要素によって金額が変わりますので見積りを取ることをオススメします。

1．その家が木造か、鉄筋コンクリートか（建物の補強）
2．どこに設置するか（間取りを大きく変えると工事費がアップする）
3．どのタイプを設置するか（タイプによってエレベーター機器の値段が変わる）　など

基礎の一部を壊す掘削工事が必要で、ホームエレベーター設置を諦めたケースも（イラスト／杉崎アチャ）

「メーカーによっては、掘削する深さが20cmで済む製品も展開しているので、そのようなものを選べば、工事の負担が大分軽減されるでしょう。また、リフォームで後からホームエレベーターを設置する場合は、建物と切り離して昇降路を設置することで建物への負荷を軽減する、自律鉄塔方式を採用するケースが多いです。ただし、2階建てまでの住宅にしか設置できないメーカーもあるので、事前に確認する必要があります」（桜川さん）

自立鉄塔式は梁などに干渉しないため、水平荷重がかからない（イラスト／杉崎アチャ）

新築時にホームエレベーター導入を視野に入れた設計を

家を建てるときに、将来ホームエレベーターを設置することを視野に入れて設計するという方法もあります。
そうすれば、構造面で補強をしたり、後から基礎をいじったりしなくて済むので、費用を抑えることが可能です。

山本さんが設計を手がけた家では、設計時には小さかった子どもたちが独立した後、夫婦の老後にホームエレベーターを設置できるような間取りにしました。後から床を抜けるよう、耐震計算をして家を建てたそうです。

「あらかじめ床下にエレベーターユニット設置のスペースを確保して設計すれば、後から設置するときの建築工事費用は、床を解体・撤去して仕上げも含めて50万円ほどで済むのではないでしょうか」（山本さん）

このように初めから先々を考えて変えられるゆとりを持って設計すれば、かなり自由な間取りが実現できます。

将来ホームエレベーターを設置することを想定した設計（図／山本さん提供の間取り図を元にSUUMO編集部作成）

既存住宅におけるホームエレベーターの設置申請は？

既存の住宅に後から設置したい場合は、建築確認申請書・検査済証（建築確認）がある住宅でのみ可能となります。木造２階建の建物に後から設置する際は、ホームエレベーターの単体での確認申請は必要ありません。

「ただし、後からホームエレベーターを設置する場合は、旧耐震の建物の場合は特に耐震性に影響が出る可能性があり、一部の行政庁からは報告を求められることもあります」（桜川さん）

「建築確認申請が不要だからといって、きちんと構造計算をせずにホームエレベーターを設置するのは非常に危険です。後から家の不具合が出る可能性もあるので、しっかりと構造計算をしてくれる業者を選び、行政にも相談してください」（山本さん）

狭小住宅でもホームエレベーターを設置できる

ホームエレベーターは、スペースを取るので狭小住宅では無理と考える人もいるようですが、狭小住宅用の小型のタイプもあるので、設計次第では、取り入れることができます。

「前述のとおり15坪の敷地にホームエレベーター付きの家を設計したこともあります。最近では、狭小住宅に合わせて、0.75畳程度のコンパクトなホームエレベーターもあるので、狭小地でも設計次第でホームエレベーターの設置が可能です」（山本さん）

防火地域（防火区画、竪穴区画）に設置する場合の注意点

防火区画の建物にホームエレベーターを設置する場合は、遮炎対策や遮煙対策のために防火扉や煙探知機、火災発生時に自動的にエレベーターを避難階に運転させる機能などのオプションを付ける必要があります。

しかし、木造住宅で延床面積が200m²以下で３停止以下、つまり地上３階建て、もしくは地下＋２階建ての住宅であれば、適用になりません。詳しくはエレベーターメーカーに確認しましょう。