二人暮らしの生活費の平均は?15万、20万で生活する内訳・シミュレーション

二人暮らしの生活費の平均は?15万、20万で生活する内訳・シミュレーション

二人暮らしを始めようか迷っている方も、実際に二人暮らしをしている方も、毎月の生活費について気になるのではないでしょうか。二人暮らしの生活費は平均でいくらくらいなのかをチェックしたうえで、自分たちの収入で二人暮らしをスタートできるのか? 手取り月収が15万円、20万円ではどのような生活になるのか? などの疑問にお答えします。

二人暮らしの生活費、平均はいくら?

二人暮らしを始めるときにまず気になるのが、「生活費がいくらかかるのか?」ではないでしょうか。では、そもそも「生活費」とは何を指すのでしょう。

この記事では、ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子さんにアドバイスいただき、「生活費とは、家計において、衣食住に加え趣味など豊かな日常生活を維持するのにかかる費用」と定義しました。
そのため、生活費には食費や光熱費だけではなく、住居費(家賃)、交際費、趣味レジャー費なども含みます。

ここからは、統計局「家計調査」のデータから二人以上の世帯で勤労者世帯の1カ月の生活費を見てみましょう。二人暮らし世帯ではなく、二人以上世帯の数字になっています。世帯の平均人数は全国で3.31人、大都市で3.28人、中都市で3.29人です。

全国、大都市、中都市の3つに分けて紹介します。大都市、中都市の定義はこちらです。

大都市:人口100万以上の市
札幌市、東京23区、横浜市、川崎市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市、広島市、北九州市、福岡市

中都市:人口15万以上100万未満の市
千葉市、船橋市、静岡市、相模原市、東大阪市、金沢市、宮崎市、奈良市、前橋市など

二人以上世帯の1カ月の生活費(全国)

項目 1カ月の支出金額
食費 7万7431円
住居 1万9292円
光熱・水道費 2万1838円
家具・家事用品 1万2079円
被服・履物費 1万2935円
保険医療 1万2662円
交通・通信 5万4943円
教育 1万8529円
教養娯楽 3万1948円
その他の消費支出 6万2195円
合計 32万3852円
出典:総務省「家計調査 家計収支編 第1-1表」2019年(二人以上世帯)を加工して作成。2020年のデータは新型コロナウイルスの影響により例年の傾向と大きく異なるため2019年のデータを使用。世帯人数平均3.31人。

全国の二人以上世帯の、1カ月分の支出の合計は32万3852円です。住居費は1万9292円となっており、賃貸に住んでいる方にとっては驚きの数字かもしれません。こちらは持ち家の方と賃貸の方の両方が一緒に集計されているためです。

生活にかかる支出は、地域によって差があります。ここからは、大都市と中都市ごとの数字を見てみましょう。

二人以上世帯の1カ月の生活費(大都市)

項目 1カ月の支出金額
食費 8万2285円
住居 2万4120円
光熱・水道費 2万1331円
家具・家事用品 1万2126円
被服・履物費 1万4211円
保険医療 1万4057円
交通・通信 4万9925円
教育 2万3925円
教養娯楽 3万4335円
その他の消費支出 5万8038円
合計 33万4353円
出典:総務省「家計調査 家計収支編 第1-1表」2019年(二人以上世帯)を加工して作成。2020年のデータは新型コロナウイルスの影響により例年の傾向と大きく異なるため2019年のデータを使用。世帯人数平均3.28人。

大都市は人口100万人以上の都市を指します。
大都市に住む二人以上世帯のうち、勤労世帯の1カ月分の支出は33万4353円です。全国の平均と比較すると、約1万円高くなっています。

大都市が全国平均に比べて特に高いのは、食費と住居費です。反対に、交通・通信費は全国平均より低くなっています。こちらは、電車賃が安価であることと、車を持たない人が多いことが関係していそうです。

続いては、中都市を見てみましょう。

二人以上世帯の1カ月の生活費(中都市)

項目 1カ月の支出金額
食費 7万7216円
住居 1万8624円
光熱・水道費 2万1539円
家具・家事用品 1万2125円
被服・履物費 1万2582円
保険医療 1万2537円
交通・通信 5万5196円
教育 1万7891円
教養娯楽 3万2180円
その他の消費支出 6万1608円
合計 32万1498円
出典:総務省「家計調査 家計収支編 第1-1表」2019年(二人以上世帯)を加工して作成。2020年のデータは新型コロナウイルスの影響により例年の傾向と大きく異なるため2019年のデータを使用。世帯人数平均3.29人。

中都市とは、人口15万以上100万未満の市のことです。

中都市の二人以上世帯の、1カ月分の支出は32万1498円です。全国平均と比べるとその差はおよそ3000円とあまり差がないことがわかります。項目ごとに比較しても、ほとんど全国平均と変わりません。

中都市と大都市で比較すると、月の支出は中都市の方が約1万3000円安くなります。

二人暮らしの最低生活費はいくらから?実際の生活費シミュレーション

二人暮らしを始めたいけれど、毎月いくら必要になるかがわからないという方も多いと思います。二人暮らしの最低生活費はいくらからなのか、ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子さんに教えてもらいました。

二人暮らしの最低生活費の目安

10万円 + 住んでも良いと思える物件の家賃 + 自動車維持費

「まだ収入に不安があっても、早く二人で暮らし始めたいという方もいらっしゃいますよね。“最低限”の金額を出すとなると、被服費や交際費などを削ることになります。

何カ月もこの暮らしを続けるのは難しいですが、二人で頑張って節約生活をするのなら、このような生活費配分になるのではないでしょうか」(ファイナンシャルプランナー鈴木さや子さん。以下、「」内は鈴木さん)

項目 平均額
住居費(住宅ローン返済額を含む) 7.9万円
食費 4.1万円
日用品 1.5万円
光熱費・通信費 2.2万円
保険料 2.2万円
自動車維持費 1.4万円
合計(車あり)駐車場代除く 19.3万円
合計(車なし) 17.9万円
日用品と自動車維持費は鈴木さんが想定。その他の項目は「ゼクシィ新生活準備調査2016 2.生活費の状況」の全国平均より。詳しい調査概要は記事の最後に記載。※1

「生活に必要なお金は、住む地域によって大きく変わってきます。地方と東京23区内で比較すると、同じ間取りで家賃が倍以上になることも。また、社宅を利用する方や、会社の家賃補助が手厚い方は、家賃が0円やかなりの低額ということもあるでしょう。

次に人によって差があるのが、自動車維持費です。車を持っていない方はもちろん0円ですが、地域やお仕事によっては車が必須の方もいらっしゃいますよね。

二人暮らしの最低限の生活費を知りたいのなら、人によって大きく差がある住居費と自動車維持費を別に計算すべきです。

上の表の食費、日用品、光熱費・通信費、保険料(誰でもかかるお金)を足すと、ちょうど10万円。

つまり、
10万円 + 住んでも良いと思える物件の家賃

自動車を所有している場合
10万円 + 住んでも良いと思える物件の家賃+ 自動車維持費(約1.4万円)+駐車場代

の計算で、あなたの二人暮らしに最低限必要な金額がわかります」

10万円で二人暮らしは可能?

二人暮らしにかかる最低金額は、「10万円 + 住んでも良いと思える物件の家賃 (+ 自動車維持費(約1.4万円) + 駐車場代)」で導けることがわかりました。
こちらは、被服費や趣味・レジャー費を抜いた節約生活の金額です。

それでは、どれだけ節約しても10万円で二人暮らしというのは難しいのでしょうか?

「生活費の中で一番大きな費用は住居費。自動車を持たず、安い賃貸があったり社宅や家賃補助が使えたりするのなら不可能ではないと思います。

例えば、家賃が2.5万円で済めば、残りの7.5万円で食費や日用品、光熱費・通信費などをやりくりする形になります。

ただし、テレワーク主体の方だと水道光熱費や通信費を抑えるのは少し難しい人もいるでしょう。また、趣味のお金やおこづかいは含まれていないこともあり、10万円生活を長く続けるのは大変ではないでしょうか。とはいえ、社宅暮らしで家賃が1万円程度など、家賃をかなり低く抑えられる方ならば、10万円でやりくりするのも可能かもしれません」

家賃が低ければ、生活費を10万円以内に収めることは、不可能ではなさそうです。

「お金がたくさんかかりそうだから、二人暮らしを始められない」と考えている方は、家賃を安くする方法はないか、最初の数カ月おこづかいを我慢するとどのくらい余裕ができるのかなどを考えてみてください。

思っていたよりも安く早く二人暮らしを始められるかもしれません。

二人暮らしの学生の生活費や仕送りに関するアドバイス

二人暮らしをする方の中には、学生の兄弟姉妹や友達同士でシェアハウスをしたいと考えている方もいらっしゃるでしょう。学生のシェアハウスについても、鈴木さんにアドバイスをいただきました。

「生活費を抑えるには、いかに住居費を低くするかがカギになります。家選びは慎重に行いましょう。

また、コロナ禍で仕送りが難しい家庭もあると思います。仕送りをお願いする前に、給付型の奨学金や授業料の減免制度を調べてみてください。使える制度を自分で調べる力も大切です」

仕送りをお願いする前にチェックしたいポイント

1 生活費を抑える工夫をする(家探し前なら家賃を要チェック)
2 給付型奨学金や授業料減免制度など使える制度がないか調べる
3 親へ仕送りをお願いする

共働き世帯と片働き世帯の収入と支出

二人で暮らすとなると、二人とも働くか、片方だけ働くか迷う方もいらっしゃるかもしれません。
共働きと片働きの収入と生活費を比較してみました。

共働きと片働きの収入比較

共働き 片働き 差(共働き-片働き)
収入 68万3125円 60万6477円 7万6648円
出典:総務省「家計調査 家計収支編 第3-11表」2019年(二人以上世帯)を加工して作成。世帯人数は二人(夫婦のみ)
支出(生活費)
共働き 片働き 差(共働き-片働き)
食費 6万7153円 7万3381円 -6228円
住居 2万6984円 2万2696円 4288円
光熱・水道費 1万8081円 1万9089円 -1008円
家具・家事用品 1万1700円 1万1054円 646円
被服・履物費 1万2375円 1万2451円 -76円
保険医療 1万2555円 1万3520円 -965円
交通・通信 6万1270円 5万2922円 8348円
教育 5円 580円 -575円
教養娯楽 3万1632円 3万3144円 -1512円
その他の消費支出 7万8530円 8万3390円 -4860円
合計 32万285円 32万2227円 -1942円
出典:総務省「家計調査 家計収支編 第3-11表」2019年(二人以上世帯)を加工して作成。世帯人数は二人(夫婦のみ)

2020年は新型コロナウイルスの影響で全体的に支出が少なくなっているため、2019年のデータで比較しています。

共働きと片働きで、生活費はどのように変わってくるのでしょうか。

まずは収入を見てみます。収入を比較すると、やはり共働きの方が7万6648円高いです。

しかし、支出を見ると、共働きの方が1942円低くなっています。

片働きなら支出が抑えられるというイメージがあるかもしれませんが、全国平均を見てみるとその差はほとんど無いようです。

その理由として、会社に所属することで受けられる福利厚生が節約につながることが考えられます。

また、片働きの方が多く支出している項目に交際費があります。上の表では「その他の消費支出」に含まれており、共働きだと2万1803円、片働きだと2万3056円となっています。

職場での人間関係はある程度社内で築くことができますが、ご近所や親戚との人間関係にはどうしても交際費がかかります。片働きの交際費が高くなるのは、就業していない方の交際費が家計から支出されることも理由のひとつかもしれません。

共働きになると、会社に所属することで受けられるメリットも2人分になります。どのような項目にメリットが反映されるのかみて見ましょう。

共働きの方が少なく済んでいる支出に食費とその他の消費支出があります。食費については、会社にもよりますが、福利厚生として安い社食があったり、会社の都合で会食をするときはその費用が会社から支給されたりします。

共働きのイメージ
(画像/PIXTA)

全国平均の数字を見ると、共働きは片働きに比べて平均収入が7万円以上高くなり、支出も2000円程度抑えられています。

共働きにするか片働きにするかは、それぞれの世帯の事情や価値観で決めるもの。ですが、節約や貯蓄という意味では共働きの方が向いていそうです。

生活費15万、20万、25万、30万の生活費の理想割合

年別の生活費、二人暮らしにかかる最低限の生活費、共働きと片働きの生活費の違いを見てきました。

それでは最後に、自分たちの手取りから、生活費をどのように配分したら良いのかをチェックしてみましょう。

まず、生活費を4つに分け、理想の割合(%)と、二人の手取り月収ごとに、具体的な金額を示しています。

生活費(4項目)の理想の割合

1.住居費(25~30%)
2.生活に必要なお金(25~35%)
3.コントロール可能なお金(20~30%)
4.貯金(10~30%)

1つ目の住居費とは、家賃や住宅ローンのこと。

2つ目の生活に必要なお金とは、食費、水道光熱費、通信費、日用品、自動車にかかるお金(自動車税、車検、保険など)です。節約することは可能ですが、名前の通り生活に必要な支出なので、あまり切り詰めることはできません。

3つ目に、コントロール可能なお金です。趣味・娯楽・レジャー費や、被服費、交際費、おこづかいなどを指します。こちらは、ずっと抑えるのは難しいですが、一時的にほとんど0にするなどが可能な項目です。

4つ目は、貯金積み立て貯金、積み立て投資、貯蓄型保険の保険料などが含まれます。

ここからは、手取り月収別に、4つの項目にどのくらいお金を配分したら良いのか具体的に見ていきます。

手取り月収15万円の場合

手取り月収15万円の方の理想の生活費配分は以下の通りです。

・住居費(25~30%)3.75万円~4.5万円
・生活に必要なお金(25~35%)3.75万円~5.25万円
・コントロール可能なお金(20~30%)3万円~4.5万円
・貯金(10~30%)1.5万円~4.5万円

手取り月収が15万円だと、住居費の理想は3.75万円~4.5万円。大都市に住む場合は、家賃補助などを利用しないと難しいかもしれません。

手取り月収20万円の場合

手取り月収20万円の方の理想の生活費配分は以下の通りです。

・住居費(25~30%)5万円~6万円
・生活に必要なお金(25~35%)5万円~7万円
・コントロール可能なお金(20~30%)4万円~6万円
・貯金(10~30%)2万円~6万円

手取り月収が20万円の場合、趣味や娯楽などコントロール可能なお金が4万円~6万円に。貯金は2~6万円の間をとって毎月5万円貯めるとすると、1年で60万円の貯金がつくれます。

手取り月収25万円の場合

手取り月収25万円の方の理想の生活費配分は以下の通りです。

・住居費(25~30%)6.25万円~7.5万円
・生活に必要なお金(25~35%)6.25万円~8.75万円
・コントロール可能なお金(20~30%)5万円~7.5万円
・貯金(10~30%)2.5万円~7.5万円

手取り月収25万円になると、生活に必要なお金の理想配分が6.25万円~8.75万円に。特に浪費しなければ、この金額内に収めるのは難しいことではないでしょう。

手取り月収30万円の場合

手取り月収30万円の方の理想の生活費配分は以下の通りです。

・住居費(25~30%)7.5万円~9万円
・生活に必要なお金(25~35%)7.5万円~10.5万円
・コントロール可能なお金(20~30%)6万円~9万円
・貯金(10~30%)3万円~9万円

手取り月収30万円になると、住む地域にもよりますが各項目に余裕が出てきます。それぞれの項目に割り振られる金額が高くなってくるので、理想割合より低く抑えることも簡単になります。

趣味を重視するのなら、生活に必要なお金を6万円程度に節約し、コントロール可能なお金の金額を増やすこともできます。

住居費と生活に必要なお金の理想割合を守ったうえで、コントロール可能なお金を抑えれば、毎月10万円の貯金も難しくはありません。

世帯の手取り月収
15万円 20万円 25万円 30万円
居住費 3.75万円~4.5万円 5万円~6万円 6.25万円~7.5万円 7.5万円~9万円
生活に必要なお金 3.75万円~5.25万円 5万円~7万円 6.25万円~8.75万円 7.5万円~10.5万円
コントロール可能なお金 3万円~4.5万円 4万円~6万円 5万円~7.5万円 6万円~9万円
貯金 1.5万円~4.5万円 2万円~6万円 2.5万円~7.5万円 3万円~9万円
生活費の理想割合(世帯の手取り月収別)(試算/ライフヴェーラ)

生活費の理想割合はどう決める?

生活費の理想の割合について、以下のように紹介しました。

・住居費(25~30%)
・生活に必要なお金(25~35%)
・コントロール可能なお金(20~30%)
・貯金(10~30%)

4つの項目ごとに、幅のある%が割り振られています。「10~30%」は手取り月収25万円の場合2.5~7.5万円。5万円もの差があります。各項目に何%のお金を割くかは、どう決めたら良いのでしょうか。

こちらは、第一に同居する二人の人生計画や価値観で決めましょう。世帯によって、収入が不安定なので貯金を重視したい、二人の価値観として交際費は抑えたくないなど、それぞれの考え方があります。

ただし、4つのうちどれかの%を増やすということは、どれかの%を減らすということ。4つの項目の合計が100%になるように、二人で話し合うことをオススメします。

話し合う二人の写真
(画像/PIXTA)

第二に、月々発生する特別な支出に合わせて、柔軟に割合を変えていきましょう。物が壊れて買わなければいけなくなったり、仕事が忙しくて外食が増えたりといったイレギュラーはどうしても発生してしまうものです。

計画が崩れてしまったと落ち込むのではなく、「貯金は毎月7万円が目標だけど、緊急時には3万円まで落としてOK」といった余裕を持っておくことが長続きする家計管理のコツです。

4つの項目で生活費を分けたとき、どう節約する?

住居費、生活に必要なお金、コントロール可能なお金、貯金のうち、まず節約できないか検討したいのは、一度減らせばずっと節約効果が続く固定費である「生活に必要なお金」。住居費はもちろん、スマホ代などの通信費もぜひ検討を。月1000円でも見直しができれば年間1.2万円も減らせます。

そして、趣味・娯楽・レジャー費や、被服費、交際費、おこづかいなどの「コントロール可能なお金」は、我慢して減らすのではなく、ムダな使い方をしていないか生活スタイルを見直すことで、できるだけ予算内にしたいものです。

二人暮らしを始める前から家計が厳しそうなことがわかっているのなら、住居費を抑えた物件探しをしましょう。住居費は、多くの人にとって毎月の最も大きな支出です。そして、節約をしようと思っても、簡単に下げられるものではありません。最初の物件選びが重要です。

節約のイメージ
(画像/PIXTA)

こちらの記事で紹介しているように、地域の家賃相場や家賃を抑える方法をよく調べた上で物件を決めることをオススメします。

生活に必要なお金や貯金を削るのは難しい!

食費や日用品など生活に必要なお金は、節約をするにも限界があります。また、食べ物のアレルギー等の事情で節約が難しい方も。

こういった場合は、無理に支出を減らすより、収入を増やす方法を探った方が効率的で心の負担も軽いかもしれません。

収入を増やすというと会社での昇給が浮かびます。もちろん、本業の収入を上げるのは家計に大きなプラスになりますが、他にもさまざまな方法があります。例えば、下記のようなものが挙げられます。

・会社に許可されている方なら副業をする
・不用品をネットオークションなどで販売する
・申請できる補助や支援金を探す

節約をして生活費を抑えるのは大切なことですが、同時に手元に入るお金を増やす方法も探してみてはいかがでしょうか。

転職のイメージ
(画像/PIXTA)

二人暮らしの生活費は、住む場所、共働きか片働きか、手取り月収はいくらかなどで変わってきます。

何にいくら使うのかという点も、理想の割合はありますが、二人が目指す人生計画や価値観によって選択するものです。

平均や理想を知ったうえで、自分たちがお金をかけて良いと思う大切なものは何か、大切ではないのにお金をかけてしまっているものは何か、話し合ってみてはいかがでしょうか。

まとめ

二人以上世帯の1カ月生活費の全国平均は32万3852円(大都市は33万4353円)

二人暮らしの1カ月にかかる最低金額は「10万円 + 住んでも良いと思える物件の家賃 (+ 自動車維持費(約1.4万円) + 駐車場代)」で導ける

生活費の理想割合は、住居費25~30%、生活に必要なお金(食費、日用品など)25~35%、コントロール可能なお金(趣味、交際費など)20~30%、貯金10~30%に手取り月収を当てはめて算出できる

※1 調査概要
ゼクシィ 新生活準備調査 2016
調査期間:2016年6月3日~6月27日
調査対象:2015年4月~2016年3月に結婚をした、もしくは結婚予定があった首都圏、東海、関西の『ゼクシィ』読者、『ゼクシィ(WEBサイト)』会員のうち、エリアごとにランダムサンプリングし、937人(首都圏502人、東海145人、関西290人)に調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。
集計サンプル数:計427人

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取材・文/川上穂奈美
公開日 2021年06月29日
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