不動産・住宅サイト SUUMO(スーモ)トップ > SUUMO住活マニュアル > 注文住宅・土地探し編 > 間取りや設備など、家を設計する時のポイント > 省エネ・エコ住宅で電気代を節約~ZEH・高断熱・高気密~

住活のやること・ダンドリをチェックしよう
SUUMO住活マニュアル
間取りや設備など、家を設計する時のポイント

省エネ・エコ住宅で電気代を節約~ZEH・高断熱・高気密~

省エネ・エコ住宅で電気代を節約~ZEH・高断熱・高気密~

最近注目を集めているのが、省エネ住宅・エコ住宅。光熱費が安くなるイメージはあるけれど、具体的にどんな家なのか?ここでは、省エネ住宅・エコ住宅の種類やメリット・デメリットについて解説していく。省エネ住宅・エコ住宅を建てる際は補助金や優遇制度もあるため、これから家を建てるならぜひ知っておきたい。

省エネ・エコ住宅とは?

省エネ住宅やエコ住宅と呼ばれる家は、一般的に家の断熱性・気密性を高めることで冷暖房機器の使用エネルギーを抑えられる家のことを指す。

地球温暖化問題への対策を国際的に約束した(2015年のパリ協定)こともあり、国は省エネ住宅・エコ住宅を推奨しており、補助金制度も設けている。補助金制度を利用するにはそれぞれ定められている基準をクリアしなければならないが、この基準によって省エネ住宅・エコ住宅の種類が分けられる。また、住宅の種類によって補助制度も異なる。

省エネ・エコ住宅の種類

省エネ住宅やエコ住宅と呼ばれるものの中には、定められた基準をクリアすると補助金をもらえる住宅がある。補助金をもらえる省エネ住宅・エコ住宅(新築の場合)の基準を紹介していこう。

省エネ・エコ住宅には各種補助金が設けられているが、年度によって制度の詳細が変わることがあるほか、継続的に同様の補助が受けられるかは確定していないので、実際に建てる前に確認が必要となる。
※以下は平成31年度(令和元年度、2019年度)の実績

長期優良住宅

長期優良住宅とは、その名のとおり「長期にわたって良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅」を指す。劣化対策や耐震性、維持管理・更新の容易性……といった認定基準があるが、その一つに「省エネルギー性」がある。この認定基準に断熱等性能等級4と定められている。

断熱等性能等級4とは平成25年度住宅省エネ基準相当の断熱性能で、4段階ある等級の中で一番上の性能だ。それだけ省エネ住宅・エコ住宅ということだ。

長期優良住宅に認定されれば、下記のような補助金や優遇制度を受けることができる。

■認定長期優良住宅で受けられる補助金・優遇制度

  • 【フラット35】を利用する際に、【フラット35】の金利から当初10年間利下げとなる【フラット35】Sの金利Aプランが利用可能
  • 「住宅ローン減税」の対象となる住宅ローン年末残高の限度額の引き上げ(5000万円まで)
  • 認定住宅の新築等をした場合の所得税の特別税額控除(住宅ローン減税との選択適用)
  • 登録免許税の税率の引き下げ
  • 不動産取得税の課税標準の特例
  • 固定資産税の新築家屋の税額軽減の期間延長
  • 住宅取得等資金の贈与税の非課税の限度額を500万円加算
  • 木造住宅の場合、地域型住宅グリーン化事業による補助金/平成31年度の補助金額は1戸当たり補助限度額110万円まで

認定低炭素住宅

平成25年度住宅省エネ基準と比べて、一次エネルギー消費量(家電等のエネルギー消費量を除く)が10%以上低くなることが求められる。加えて(1)節水型の水栓やトイレ等の設備を備える(2)家の中のエネルギー使用状況がわかるHEMS(HEMS/ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を備える(3)木材など低炭素化に資する材料を使う(4)壁面緑化などヒートアイランド対策を行う、のうち一定以上の項目をクリアすれば低炭素住宅として認められる。

詳細は国土交通省のサイトを参照。

■認定低炭素住宅で受けられる補助金・優遇制度

  • 【フラット35】を利用する際に、【フラット35】の金利から当初10年間利下げとなる【フラット35】Sの金利Aプランが利用可能
  • 「住宅ローン減税」の対象となる住宅ローン年末残高の限度額の引き上げ(5000万円まで)
  • 認定住宅の新築等をした場合の所得税の特別税額控除(住宅ローン減税との選択適用)
  • 登録免許税の税率の引き下げ
  • 住宅取得等資金の贈与税の非課税の限度額を500万円加算
  • 木造住宅の場合、地域型住宅グリーン化事業による補助金/平成31年度の補助金額は1戸当たり上限110万円まで

性能向上計画認定住宅

平成27年に制定された建築物省エネ法の基準をクリアした住宅のことを指す。これはエネルギーの消費性能が、省エネ基準を超え、かつ、建築物のエネルギー消費性能の向上の一層の促進のために誘導すべき経済産業省令・国土交通省令で定める基準に適合するものであると認定される必要がある。認定は都道府県、市または市区町村が行う。

詳細は国土交通省のサイトを参照。

■性能向上計画認定住宅で受けられる補助金・優遇制度

  • 容積率の緩和(太陽光発電設備や蓄電池など、省エネ性能向上に資する設備について、通常の床面積を超える部分は、容積率算定の対象外となる)
  • 【フラット35】を利用する際に、【フラット35】の金利から当初10年間利下げとなる【フラット35】Sの金利Aプランが利用可能
  • 木造住宅の場合、地域型住宅グリーン化事業による補助金/平成31年度の補助金額は1戸当たり上限110万円まで

また、省エネルギー性能の基準はクリアしているので、建物の耐久性や一定の面積、定期的なメンテナンス計画など諸条件を満たせば、長期優良住宅に認定される。そうなれば、長期優良住宅と同様にローン減税などの優遇措置が受けられる。

ZEH(ゼッチ)

ZEHとはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略。まず断熱性能を高め、省エネ設備を備えることで家での消費エネルギーを抑制する。さらに太陽光発電システムなどエネルギーを創る装備を備えることで、計算上「使うエネルギー≦創るエネルギー」となる住宅のことを指す。断熱性能は平成25年度住宅省エネ基準より厳しい設定となっている。

太陽光発電システムは屋根の向きや周辺環境によって発電量が左右されることもあり、都市部や寒冷地ではそれ以外の地域と比べて発電量が不利である。そこでこうした地域に対して条件の一部を緩和している。一方で、さらに省エネルギー性能の高いZEHもある。現在ZEHは大きく3つの種類に分けることができる。

●ZEH、Nearly ZEH(ニアリー・ゼッチ)
「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率が20%以上、「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率が100%以上なのがZEH。Nearly ZEHとは寒冷地、低日射地域、多雪地域に限り認定されるもので、違いは省エネ率が75%以上に緩和されることだ。

●ZEH Oriented(ゼッチ・オリエンテッド)
太陽光発電システム等を備えにくいという理由から、都市部狭小地の2階建て以上を対象としたZEH。「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率は20%以上だが、「創エネ」(再生可能エネルギー)を導入しなくてもOK。

●ZEH +(プラス)、Nearly ZEH +(ニアリー・ゼッチ・プラス)
「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率が25%以上のZEH。ZEH +は「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率が100%以上で、Nearly ZEH +は75%以上に緩和される。またHEMSの導入や太陽光発電など再生可能エネルギーシステムより電気自動車等に充電可能であることなど、諸条件が加わる。

詳細は経済産業省 資源エネルギー庁のHPを参照。

■ZEH(ゼッチ)で受けられる補助金・優遇制度

  • 木造住宅の場合、地域型住宅グリーン化事業による補助金/平成31年度の補助金額は1戸当たり補助限度額140万円まで
  • ZEH化等による住宅における低炭素化促進事業(環境省)による補助金制度 ※登録されたZEHビルダー(ハウスメーカーや工務店など)/ZEHプランナー(建築事務所など)を利用することが前提
    ZEH、Nearly ZEH、ZEH Orientedが対象。70万円/戸+蓄電システム2万円/kWh(上限20万円または補助対象経費の1/3のいずれか低い額)
  • ZEH+実証事業(経済産業省)による補助金制度 ※登録されたZEHビルダー(ハウスメーカーや工務店など)/ZEHプランナー(建築事務所など)を利用することが前提。補助額は115万円/戸
  • ZEH+ R(レジリエンス)強化事業(経済産業省)による補助金制度 ※登録されたZEHビルダー(ハウスメーカーや工務店など)/ZEHプランナー(建築事務所など)を利用することが前提
    ZEH+、Nearly ZEH+が対象。125万円/戸+蓄電システム2万円/kWh(上限30万円または補助対象経費の1/3のいずれか低い額)

なお、一次エネルギー消費量等級5であることを示す必要書類を用意するか、検査によってそれが確認できれば、【フラット35】を利用する際に、一般的な金利より低い【フラット35】Sの金利Aプランが利用可能。または諸条件をクリアすることで長期優良住宅として【フラット35】Sの金利Aプランを利用する方法もある。

もちろん長期優良住宅に認定されれば、長期優良住宅に用意されているローン減税などの各種優遇措置が受けられる。

LCCM(エルシーシーエム)住宅

LCCMとはライフ・サイクル・カーボン・マイナスの略。建築時から廃棄するまでに排出するCO2を削減する住宅のことを指す。わかりやすくいうと、上のZEHの建築時や回収時、解体時にもCO2の削減ができる住宅ということだ。

詳細は国土交通省のHPを参照。

■LCCM(エルシーシーエム)住宅で受けられる補助金・優遇制度

  • サステナブル建築物等先導事業(国土交通省)による補助金額は上限125万円/戸(標準の住宅からLCCMにするための費用の1/2以内)

なお、一次エネルギー消費量等級5であることを示す必要書類を用意するか、検査によってそれが確認できれば、【フラット35】を利用する際に、一般的な金利より低い【フラット35】 Sの金利Aプランが利用可能。または耐震性など他の諸条件をクリアすることで長期優良住宅として【フラット35】 Sの金利Aプランを利用する方法もある。

もちろん長期優良住宅に認定されれば、長期優良住宅に用意されているローン減税などの各種優遇措置が受けられる。

省エネ住宅のメリットと注意点

省エネ住宅のメリット

●光熱費を抑えられる
「省エネ」というくらいなので、光熱費を抑えられるのが最大のメリット。断熱性が高いため、外気の温度に影響を受けにくく、一度、冷暖房で暖めたり、冷やしたりした室内の空気温度が長く保たれ、夏は涼しく、冬は暖かくなる。そのため冷暖房費を抑えられるというわけだ。

どれくらい節約できるかだが、例えば創エネも備えるZEHの場合、一戸当たりの年間エネルギーコスト収支はプラス4万2461円だ(※)
※ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業調査結果(2018年版)/(社)環境共創イニシアチブ

●健康面に好影響を与える
断熱性が高いので窓の結露を防ぎやすくなる。結露が減れば、ぜん息やダニの原因となるカビが生えにくくなるため、健康的に暮らしやすくなる。

また家の中の温度差がなくなるためヒートショック(※)も防ぎやすくなる。

※例えば暖かいリビングから寒い浴室へいくと血圧が上昇。その後の入浴で一気に血圧が低下して心臓に負担をかけ、心筋梗塞や脳卒中につながりやすい

省エネ住宅の注意点

●建築費用が高くなる
断熱性能を高めたり、省エネ機器を備えたりするための材料・工事の費用がかかるほか、申請する書面の準備などに手間もかかる。補助金をもらえる省エネ・エコ住宅でも、そのために必要な費用すべてが補助されるわけではないので、注意が必要。

●設計・建築できる事業者が限られる
ZEH住宅などは認定を受けるためには決められた事業者に建築してもらわないと補助金制度を利用することができない。

■省エネ住宅のメリットと注意点

メリット 注意点
光熱費を抑えられる 建築費用が高くなる
健康面に好影響を与える 設計・建築できる事業者が限られる

省エネ・エコ住宅を建てるには?

断熱性や気密性の高い住宅なら、多くの建築会社で行える。ただし、上記の補助金を受けられる省エネ・エコ住宅は建てられる建築会社が限られることがある。

断熱等性能等級4の住宅は、長期優良住宅の施工実績がある建築会社であれば建築してもらえるはずだ。

低炭素住宅や性能向上計画認定住宅、LCCM住宅は、それぞれの基準をクリアしているかどうか審査機関が判断するが、基準に適合しているかどうかの計算が複雑なこともあり、申請書類の作成や手続きに慣れた建築会社でないと建築を断られがち。施工実績があるかどうか確認してから依頼するようにしよう。

ZEHはあらかじめ登録されているZEHビルダー(ハウスメーカーや工務店など)/ZEHプランナー(建築事務所など)を利用してZEHを建てないと、補助金の対象にはならない。下記の(社)環境共創イニシアチブのホームページで検索できるので確認しよう。

(社)環境共創イニシアチブ

「省エネ住宅」「エコ住宅」は建築費用が余計にかかるが、一年を通して過ごしやすく、光熱費を抑制でき、健康面でも期待できる。国は2020年までに標準的な新築住宅で、さらに2030年までには新築住宅の平均がZEHになることを目標としている。将来の資産価値を考えた上でもZEHをはじめ省エネ・エコ住宅のほうが有利になる。これから家を建てるなら、ぜひ検討してみてほしい。

●取材協力
佐川 旭さん

佐川旭建築研究所代表。一級建築士、インテリアプランナー。間取り博士とよばれるベテラン建築家で、住宅だけでなく、国内外問わず公共建築や街づくりまで手がける

●税制監修
フリーダムリンク・池田里美さん

相続・不動産のコンサルティングを手がけるフリーダムリンク所属。池田里美税理士事務所代表。税金面を中心とした不動産に関する相談や執筆、セミナーなどを担当。税理士・ファイナンシャル・プランナー

取材・文/籠島康弘

最終更新日:2020年1月30日