土地の売主は個人や企業と宅地開発分譲会社に分けられ、都市部では前者の比率が高い。個人の売主からの情報は不動産仲介会社に多く集まる。仲介会社は売地情報をまず見込み客に紹介し（2）、購入希望者がいなければ広告メディアに掲載する（3）。また、建築会社（建売会社や工務店）に紹介することも多い（5）。「そこで仲介手数料を得て、さらに建築会社が建売住宅や建築条件付き土地を販売する際にも仲介手数料を稼げるからです」と話すのは、オリハ開発九段営業所所長の高橋貴広さんだ。土地の情報を手に入れるルートはいくつかあるが、なかでも不動産仲介会社を介する取引が大きな割合を占める。個人が土地を買う場合にも、仲介会社から情報を得るケースが圧倒的に多いのだ。仲介会社をいかに活用するかが、土地探しのカギを握るといえる。では数ある仲介会社の中から会社をどう選び、どのように付き合えばいいのか、次ページで解説しよう。

売主および売主が指定する建築会社と建築請負契約を結ぶことを条件に売られる土地。「あらかじめ広告にプラン例が載っている土地は、売主が建築施工することを条件としている場合が多いので条件を確認した上で契約しましょう」（Nさん）

建物価値のない古い家が建っている土地。「中古住宅として売られることもありますが、実質的には土地物件で狙いめ。解体工事には坪当たり2～3万円程度かかるのであらかじめ把握しておきましょう」（Nさん）