リクルート住宅総研が発表した「2008年首都圏新築マンション契約者動向調査」によると、マンションの平均購入価格が3961万円と、前年（3987万円）比0.7％ダウン。特に東京23区は4779万円から4564万円に同4.5％の大幅ダウンとなった。
　一方、自己資金（頭金）は「200万円未満」の割合が増えて「1500万円以上」の割合が減るなど減少傾向となっており、平均では926万円と2001年の調査以降初めて1000万円を切っている。その結果、借入金は逆に増えて前年比3.5％アップの3186万円だった。
　マンション価格が下落したことで、購入理由として「住宅価格が安くなり買い時だと思ったから」を挙げた人の割合は前年より4.0ポイントアップして10.0％となった。また、「現在の住居費が高くてもったいないから」の割合も4.0ポイントアップの35.0％に達している。一方で「金利が低く買い時だと思ったから」は11.0ポイントと大幅にダウンして14.4％だった。
　買い時感が高まったことで、頭金が少なめでもマンション購入に踏み切る人が増えている様子がうかがえる。（大森広司）