不動産・住宅サイト SUUMOトップ >> マンションの基礎知識 > 将来困らないマンション購入

■今回お話をうかがったのは・・・
高田 晶子さん
ファイナンシャルプランナー(CFP©)。
All About「住宅ローン」などで、検討者にマネーに関する情報を提示
井出 武さん
不動産調査会社・東京カンテイ主任研究員。
マンションの価格相場や市場動向に詳しく、的確に悩みに答える
変動金利には上昇リスクも。上がっても返せる額に抑えましょう
変動金利は1%前後で借りられるケースが多く、人気だが、金利が上がると返済額が増えるリスクもある。
「とはいえ、仮に金利が2%上がっても3%前後なので、固定金利と比べてもさほど高い金利ではありません。3%前後の金利でも返せる程度に借入額を抑えれば、金利変動による返済額アップのリスクに備えることができます」
毎月返せる上限額から金利3%で借入可能額を試算する
毎月11万円返せる場合、金利3%での借入可能額は約2850万円
※35年返済の場合
算出した2850万円を変動金利(1.075%)で借りると・・・
※金利はみずほ銀行の2011年12月適用金利
省エネ基準を満たせば
固定金利でも低金利に
35年固定金利のフラット35には、住宅が一定基準を満たすと当初10年間の金利が0.3%下がるフラット35Sがある。さらに省エネ基準を満たすと、当初5年間0.7%~1.0%引きに。「今なら当初5年間1%台に固定できるのでおトクです」
ローンが残ると生活を圧迫。
退職までに返済し終えるようにしましょう
住宅ローンを最長の35年返済で借りる人は多いが、30歳で借りても60歳の退職時にまだ5年残る。
「老後にローンが残ると年金生活を圧迫します。退職金を使ってローンを完済しても、なお老後資金が手元に残るなら大丈夫。心配な人は期間短縮型の繰り上げ返済で返済期間を短縮し、退職までに返し終えましょう」

※借入額3000万円、金利2.5%の場合
住居費とは別に貯蓄が必要。ローン返済に余裕をもたせましょう
人生には住宅ローンの返済以外にも、教育費や老後資金が必要だ。「教育費は進路によって1人1000万~2000万円、老後資金は夫婦で3000万~4000万円程度が目安です。30歳前後で生むならまず教育費を貯め、子どもが独立してから老後資金を貯めてもOK。出産が40歳以上だと教育費と老後資金を同時に貯める必要があります。貯蓄できるよう、返済には余裕を」




確実に貯められるが
増やせるわけではない
教育費を貯めるのに便利なのが学資保険だが、注意も必要だ。
「保険料分が月々確実に貯められますが、増やせるわけではありません。保障が手厚く、支払った保険料より貯められる額が少ない商品も。保障か貯蓄か、目的にあった保険を選びましょう」
借入額が多いとリスク大。共働きのうちに早めに返しておきましょう
出産などで妻が仕事を辞めても困らない方法は、「まず夫1人の収入で返せる額だけ、金利の上がる心配がない固定金利などで借りること。もう一つは妻が働いているうちに多めに返し、辞めて収入がダウンしたら返済額も少なくなるようにしておくことです。当初5~10年間だけ短期返済のローンを上乗せする方法がオススメでしょう」


※金利はみずほ銀行の2011年12月適用金利
返済額軽減型で
月々の返済をダウン
収入に合わせて返済を減らすには、返済中に元金の一部を前倒しで返す「繰り上げ返済」で対応可能。「返済額軽減型を利用すれば、繰り上げ返済後に毎月返済額を軽くできます。いずれにせよ収入が多少ダウンしても困らないよう、借入額は控えめにしておくとよいです」
家族に負担が残ると大変。保険で対応できます
団体信用生命保険(団信保険)は死亡時にローンが完済される保険で、通常は加入が必須。問題は病気やケガだ。
「生活費の半分程度は貯蓄しておくのが基本。保険料が別途かかりますが、がんや成人病なども対象とする団信保険もあります。長期入院など一定期間の返済がカバーされる所得補償保険に加入できるケースも」
各種保険でリスクをカバー
※フラット35は任意
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