アフターサービスの項目や対応年数を確認しよう

アフターサービスは売主の責任で行われる改修サービスなので、居住者である管理組合が主体となる管理とは異なる。入居後の一定期間、マンションのどこかに不具合が生じた場合に、無料で修理してもらえるのがアフターサービスだ。

ではアフターサービスが受けられる期間はどのくらいかというと、マンションの部位ごとに細かく決められている。たとえば壁紙のはがれや扉の立て付けは入居後2年、給水管の水漏れは5年、といった具合だ。なかには「外壁タイルのはがれは5年」「給水管の水漏れは10年」など、長めのアフターサービス期間を設定しているケースもあり、長く安心して住める点がメリットといえるだろう。

どんな不具合が何年のアフターサービスを受けられるかは、入居時に資料が渡されるケースが多いので、よく読んで不明な点は質問しておこう。また、建物として欠陥があるわけではなくても、入居者が不具合であると感じた場合、アフターサービスとして修理の対応をしてもらえることもある。「不具合というわけではありませんが、エントランスの床が自然石になっていたため、ベビーカーや車イスがガタガタして通りにくく、売主に相談して無償で直してもらったケースもあります」（四宮さん）

中高層住宅アフターサービス規準

入居後の問い合わせ窓口は明確なことが望ましい

アフターサービスでは、入居後の問い合わせ窓口が明確かどうか、対応がスピーディーかどうかも重要だ。会社によっては入居開始後2カ月間は専任のスタッフがマンション内に常駐し、入居者からの問い合わせに対応しているケースも。またアフターサービス専用の部署を設け、入居者からの声を商品企画などに活かせるようにしている会社もある。水漏れなど緊急時のアフターサービスを入居者専用サイトで受け付けるケースもあり、万一の場合も安心感が高い。

逆に好ましくないのは、設備機器の使い方などを各メーカーに直接問い合わせなければならないマンションだという。「入居時にはさまざまな機器の取扱説明書が渡されますが、すべてを理解するのはたいへんです。洗浄便座の電池が切れて水が出なくなったとか、リモコンの操作ミスで夏なのに床暖房がONになってしまったなど、不具合かどうかを入居者が判断するのはむずかしいこともあります。ちょっとしたことでも気軽に電話などで問い合わせられる窓口があると便利でしょう」（四宮さん）

点検の履歴を管理組合で残しておこう