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まず、立地や築年、広さなどが近い物件と坪(3.3m²)単価を出して比較してみよう。営業担当者に頼めば、調べてくれる。買おうとしている物件が割高だと思う場合、立地や設備、グレードの違いなどの理由があるか確認を。担当者の意見も参考に、妥当な価格か検討しよう。



「住宅の品質確保の促進等に関する法律」では、新築住宅の基本構造部に売主の10年保証を義務付けているほか、住宅の性能表示制度を設けている。この制度に基づく「住宅性能評価書」が交付された住宅であれば、国の指定機関の検査を受けているので安心だ。

※有料でプロが住宅診断・建物調査・住宅検査を行うホームインスペクションを依頼することもできる。

資産価値は、交通利便や人気エリアなど需要の高い物件なら下がりにくい。自分が吟味して選んだ物件なら、似たような家族の需要があるはずなので、それほど心配しなくてよいだろう。資産価値だけでなく、住み心地や暮らしやすさを優先して選ぶことが、後悔しないコツ。



住民の雰囲気、生活感などを体感するには、最寄駅から物件まで歩いて、営業担当者に案内してもらうのがおススメ。物件の周囲も歩いて確認し、マンションの場合は廊下などの共用部分も確認しよう。ゴミが落ちていたり、各人の私物などが廊下に放置されていなければOK。


子育て中のファミリーなら、現地周辺を回る際に、子どもと同じ低い目線で危険な場所がないか注意しよう。外から見えない空地なども要注意。小さな隙間があれば、子どもなら通り抜けできる場合も。また、子どもが進学した場合の通学路も、しっかりチェックすれば安心。


物件の隣接地に建築物の予定があれば、契約前に不動産会社から重要事項として説明される。ただし、契約以降に建築計画が立てられることもある。周辺に大きな空地や老朽化したビルがある場合は、新しい建物が建てられる可能性もあるので、注意して見ておこう。


※用途地域とは、都市計画法の地域地区のひとつ。住居・商業・工業など大枠の土地利用を定めるもの。


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