全体スケジュール、荷造りetc. 引越し完全マニュアル

09年08月19日
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STEP1:新居決定 引越し会社を探す STEP2:3週間前~ 荷造りをする STEP3:3週間前~ 諸手続きをする STEP4:引越し当日 当日の作業をする
STEP3 :諸手続きをする
いつ 何を どこへ 必要なもの 手続き方法とポイント

3週間前

電話(移転・新設)

旧住所管轄の
電話会社

NTTなら116番に電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日などを連絡。※同じ局番内で移転の際は1週間前程度でOK

2週間前

ガス(移転・新設)

旧住所管轄の
ガス会社

電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日、お客様番号(領収書に記載)を連絡。※新居での開栓には立ち会いが必要なので、特に2月・3月の引越しシーズンなどは早めに予約を

電気(移転)

旧住所管轄の
電力会社

電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日、お客様番号(領収書に記載)を連絡

水道(移転)

旧住所管轄の
水道局

電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日、お客様番号(領収書に記載)を連絡

転出届

旧住所の役所

印鑑

所定の「転出届」用紙に必要事項を記入・捺印し、その場で提出。そのときもらう「転出証明書」が、引越し後に転入届を提出する際に必要。※同じ市区町村内で引越す場合、「転居届」の提出のみでOK

国民健康保険

旧住所の役所

国民健康保険証
印鑑

「国民健康保険資格喪失届」を提出。※同じ市区町村内で引越す場合、住所変更手続きを

1週間前

郵便転居届

旧住所管轄の
郵便局

本人確認書類
(運転免許証、健康保険証など)

所定のハガキに旧住所と新住所、郵便物転送開始希望日などを記入し提出。1年間、無料で郵便物を新居に転送してくれる

NHK

NHK

フリーダイヤル0120-151515に電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日などを連絡

新聞

契約中の販売店

電話などで休止日を連絡。料金を現金で支払っている場合、当日までに精算

衛星テレビ

契約会社

電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日を連絡。※会社により異なるので確認

プロバイダー

契約会社

電話またはネットで名前、電話番号、旧住所と新住所、移転日を連絡。※会社により異なるので確認

引越し当日~2週間後

電気(使用開始)

新住所管轄の
電力会社

所定のハガキ

自分で電気のブレーカーを上げ、所定のハガキ(新居のドアノブに下げられているケースが多い)に使用開始の旨を記入し、数日以内に投函

水道(使用開始)

新住所管轄の
水道局

所定のハガキ

水道の元栓が閉まっていたら開き、所定のハガキ(新居のドアノブに下げられているケースが多い)に使用開始の旨を記入し、数日以内に投函

転入届

新住所の役所

転出証明書
印鑑

所定の「転入届」用紙に必要事項を記入・捺印し、その場で提出。転出届の提出時にもらった「転出証明書」と一緒に提出。引越し後、14日以内に

国民健康保険

新住所の役所

転出証明書
印鑑

引越し後、14日以内に資格取得の手続きを行う

印鑑登録

新住所の役所

印鑑

印鑑登録は転出届提出時に自動的に抹消されるため、新住所の役所で新たに印鑑登録の手続きを

国民年金

新住所の役所

年金手帳
印鑑

引越し後、14日以内に住所変更の手続きを行う(旧住所の役所への届け出は不要)

運転免許証

新住所管轄の警察署か運転免許試験場

運転免許証
新住所の住民票
証明写真(※)

所定の「運転免許証記載事項変更届」に記入し、左記のものを添えて提出。その場で変更後の運転免許証がもらえる。(※)は他都道府県から転入の場合

自動車登録

陸運支局

車検証
住民票(新住所)
車庫証明書
印鑑

異なる陸運支局内での住所変更の場合、左記に加え現車が必要。新しいナンバープレートと車検証を発行してもらう

銀行・郵便局口座

契約銀行・郵便局

住所変更のみなら電話またはネット上の手続きが可能

クレジットカード等

契約会社

住所変更のみなら電話またはネット上の手続きが可能

パスポート

新住所管轄の旅券窓口で

戸籍謄(抄)本
パスポート、印鑑
本人確認書類(※)
写真(※)

住所や本籍が移動しても、同じ都道府県内ならそのままでOK。(※)新たに申請する場合は本人確認書類(運転免許証、健康保険証など)、写真を添える。訂正申請の場合は不要

>>次のページでは「STEP4:当日の作業をする」を紹介します

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