設計・施工の流れは理解できたとしても、実際の建物チェックは素人ではやはり不安が残る。そこで活用したいのがプロの目だ。実は、国が登録した第三者機関（プロ）により、設計と建設それぞれの段階で住宅の性能を評価する制度がある。
この住宅性能表示制度は、前述の2000年に施行された住宅品質確保促進法（品確法）で導入された、“安心の家選び”を支える３つの柱のうちの一つ。消費者が住宅の性能を理解しやすくするために国が基準を定め、統一ルールのもとに評価を受けられる仕組みになっている。
評価の結果は項目ごとに等級などで評価書に表示される。「等級１」なら建築基準法を満たしており、等級の数字が高いほど性能が高い。ただし任意の制度なので、評価書が付いてない住宅もある。
2009年6月には長期優良住宅の認定制度がスタートした。これは劣化対策や耐震性などの住宅性能が高く、長く住める良質な住宅を認定する制度だ。長期優良住宅は建築コストが一般住宅より高くなりがちな分、住宅ローン控除などで減税される額が大きい。フラット35の金利が20年間引き下げられるメリットなどもあるので、チェックしてみよう。
建設住宅性能評価書付きの住宅（評価住宅）では評価機関がチェックするが、自社で独自に基準を設け、専任の担当者が設計図や工事現場を検査する例もある。第三者の目だけでなく、売主として自ら販売する住宅の品質を確保しようという姿勢の現れだ。さらに入居後のアフターサービスについて、自社や関連会社による定期点検などに力を入れるケースも。
