1999年(平成11年)に改正告示された「住宅に係わるエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断と基準」及び「同設計・施工の指針」のこと。「平成11年省エネルギー基準」とも呼ばれる。それ以前の「一般型省エネルギー基準」に比べて、「次世代型省エネルギー基準」は基準が厳しく、２割程度のエネルギー削減を目指す内容になっている。例えば断熱材を厚くしたり、気密工事を行うとともに、気密化で自然換気が減少するのを補うため、24時間換気システムの設置が義務付けられた。当時、次世代省エネルギー基準は、旧住宅金融公庫融資の建設基準として採用されたが、現在ではフラット35の建設基準のベースとして引き継がれている。