高さ31m以下の大規模な建築物（２号物件のその２）の構造計算に用いられるのが、計算ルート２である。2006年(平成18年)６月に公布された改正建築基準法〔施行は2007年(平成19年)６月〕では、旧来の「許容応力度計算＋層間変形角、剛性率、偏心率の確認」に加えて、「許容応力度計算＋層間変形角の確認＋保有水平耐力計算」や「限界耐力計算」も導入され、それぞれ、建築確認申請後、都道府県知事または指定構造計算適合性判定機関による適合判定を受けなければならないことになった。