リフォームの内容についてある程度のイメージができてきたら、インターネットや雑誌などで紹介されている類似の事例から金額の目安をつけておこう。
ショールームなどでも、その設備を導入した場合の標準的な工費などが例示されているが、これはあくまでも一例に過ぎないため、参考程度に受け止めよう。

用意できている自己資金（預貯金など）の確認も重要。親などからの援助がある場合は、その金額をある程度具体的に把握しておきたい。
ひと口に「援助」といっても、「贈与」なのか「借り入れ」なのかでローンの額などに影響が出る。贈与を受けるのであれば自己資金になるため、お金の扱いについては明確にしておこう。

住宅金融支援機構や市区町村の融資、補助金を利用する場合は資料を入手。条件に合えば介護保険にも「住宅改修費の支給」があるので、仕組みを調べておこう。

銀行などのリフォーム用ローンは、概ね自己資金が20％程度必要。用意できた自己資金に対して4倍までローンが組めることになるが、申込者の年収や他の借り入れ（住宅ローンなど）と合算した返済額で判断されるので、詳しくは銀行などで確認を。

高齢者対応のためのリフォームを行う場合や、介護保険の適用を受けている高齢者がいる場合は、補助や助成を受けられることがあるので要チェック。
また、耐震リフォームや防犯リフォーム、省エネリフォームなどに対しても補助・助成を行っている自治体が増えている。申し込みに期限がある場合もあるので、早めに各自治体などに確認してみよう。

直接リフォームにかかる費用のほかにも、各種の手数料など、リフォームに必要な諸費用はたくさん。必ず計算に入れておこう。

なお、自宅に住みながら施工する場合でも、一時的に家財を移動させてスペースあけるためにトランクルームを借りる必要が生じ、その費用が発生することもある。
また、住まいが新しくなると、ほかにもカーテンや家具を新調したくなるもの。リフォーム計画を立てる際に、家族で「どこまでやるか」をきちんと決めておこう。

次のフォームに自己資金の内訳を入力すると、リフォーム予算の上限額が自動計算される。ただし、あくまでも自己資金を元にした概算なので、目安を知る程度に利用しよう。
予算の概略が出たら、その金額のうち10％～20％は予備費として考え、残りの範囲でリフォーム内容を計画していこう。

※1
ローンと使う場合は、自己資金額が総額の20%（=頭金）になるのが一般的

※2
あくまで自己資金をもとに計算した額。年収やほかのローンの有無により融資限度額は変わる

※3
諸費用も含め、この予算内に収まるように計画を。総額の10%～20%は予備費にしておこう