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注文住宅の価格をすぐに総額表示でご案内。「888万円」と低コストプランもある
問合コード:001678

戸建住宅のリーディングカンパニーが分譲のノウハウを活かした低コスト注文住宅を実現
同社は首都圏で年間3000棟の戸建住宅を分譲している業界のリーディングカンパニーだ。長年の分譲事業で得たノウハウや経験を基に2008年に注文住宅事業を開始「良質な住宅を適正価格で提供」がテーマだ。業界では珍しいが施工する延床面積で請負金額を決めている。例えば「26坪なら1115.9万円」という表記には建物本体価格だけの場合も多いが、同社の場合他の設計費用や諸費用なども含まれた工事費総額表示のため明確だ。
戸建住宅を分譲している実績だからできる価格と自由設計住宅
飯田産業は1977年の創業以来「より良質で安価な住宅を供給して社会に貢献する」という創業精神のもと「時代の変化をいち早く読んでいつも対応できる企業を目指す」という経営方針を実践し不況の中でも地域に密着したホームビルダーとして事業を拡大してきた。
長年の経験と徹底した創業精神が低コストの注文住宅を実現
「より良質で安価な住宅を供給して社会に貢献する」という創業精神のもとに同社が開発したI.D.S工法は、(財)日本住宅・木材技術センターから「木造住宅合理化システム高耐久タイプ」の認定を受け優れた耐久・耐震・断熱・気密に加え、工場でのプレカット・パネル生産および徹底した工程管理により80日という工期短縮で低コストを実現。乾燥材・集成材の使用と大工の腕に左右されない均質的な施工によりアフタークレームも減少。
家を1棟建てるのに必要なすべての費用を明確にしているので、予算が立てやすい
本来、家づくりには「建物本体価格」「付帯工事費」「諸経費」がかかる。そのため業者によって「坪数単価○○万円〜」という表記には「建物本体工事価格」しか含まれていない場合もある。その場合後から追加の予算が発生して予算が足りなくなることもあり得る。同社では最初に工事費総額を表示するシステムで安心して予算を立てる事ができる。
住宅性能表示制度に裏付けされた、求めやすい価格と安心なシステムで建てる家
同社の場合、表示されている価格の中にはもちろん「住宅性能表示」も含まれた価格となっている。住宅の性能基準の数値化・明確化を実施。住宅性能表示制度は客観的な数値化基準によって、完成時の性能を評価する。いわば住宅の格付制度といえる。同社は耐震性・耐風性・劣化性対策・維持管理対策などにおいて最高等級を達成するなど積極的に本制度を採用。求めやすい価格でありながら安心した家を実現している。
88平米888万円という超低コスト住宅のプランもある
限定プランになるが、「88平米で888万円」という超低コスト住宅プランもラインナップの一つにある。もちろん他のラインナップと同様に「住宅性能表示」や「諸経費」といった費用も含まれている。仕様の内容は他のラインナップと異なる箇所もあるが、価格を優先して建築を考えるのであればとても良い内容のプランと言えるだろう。
首都圏を中心に全国44のネットワークをもち、地域に密着した企業活動を行う
飯田産業は全国に44のネットワークをもち、首都圏全域をカバーしている。それぞれ地域に密着した企業活動で、社会に貢献している。これにより、首都圏に多数の不動産業者および金融機関などとの幅広いネットワークがあり、タイムリーかつ豊富な情報を顧客に発信している。また、狭小や変形などの土地でも、日当りの良さや快適性を重視した、地域環境に応じた設計・提案をしてくれる。
万が一、アフタークレームが発生した場合、首都圏全域を網羅する34の拠点が対応する
飯田産業は、施工段階からクレームをなくすことを心がけ、各種検査を入念に行っている。また、万が一、アフタークレームが発生した場合でも迅速に対応できる体制を整えている。同社が施工エリアとしている首都圏全域の本支店にはアフターサービス課があり、さらに地域に密着した34の拠点が対応にあたるシステムをとっている。
| 企業名 | 株式会社飯田産業 |
|---|---|
| 住所 | 東京都武蔵野市境2-2ー2 |
| 問合せ先 |
0037-619-96228
(通話料無料)
|
| URL | この会社のホームページへ |
| 設立 | 1977年7月 |
| 資本金 | 20億円 |
| 従業員数 | 507人 |
| 施工エリア | 東京都(離島を除く)、神奈川県、埼玉県、宮城県 |
| 施工実績(年度) | 3045棟(2011年度) |
| 対応可能工法 | 木造軸組、その他(独自認定工法等) |
| アフター・保証 | 長期20年保証システムを採用。法律で義務付けられた10年保証に加え、5年目・10年目に有償点検を実施し、同社が必要と認めたメンテナンス工事を同社施工により受けた場合、さらに10年間保証延長される制度。「瑕疵担保責任」は2年目の無償点検を行う。点検日は住宅引渡後の所定経過年時の直前3ヶ月以内に行う(例えば2年目点検は引渡後1年10ヶ月から2年の間に実施)。 |
| 建設業許可番号 | 国土交通大臣許可(特-23)第24082号 |
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